今週の「通販市場週報」     3月17日配信

アスクル、オフィス用品通販サイトで飲食店情報など提供

 オフィス用品通販のアスクルは情報サイトの運営会社と提携し、自社の法人向け通販サイト内に飲食店情報などを検索できるページ「アスクルお仕事サポート」を開設したと発表した。リクルートの「ホットペッパー.jp」から飲食店1万7000店、夢の街創造委員会のデリバリーサイト「出前館」から仕出し店や水道修理業者などの情報提供を受ける。アスクルの通販サイトの主要顧客である企業の庶務担当者が、接待や研修などの準備や修理手配などで利用することを見込んでいる。
http://www.nikkei.co.jp/news/sangyo/20080310AT3K1000O10032008.html

誰が買うの? 機内誌の通販は“トホホグッズ”の宝庫だ!

国際便の飛行機の中では、よく免税品のカタログが前シートに付けられたポケットに入っています。長い渡航時間の最中ヒマつぶしにと、ページをめくることも多いのではないかと。

 ところでアメリカ国内の便になると、免税品カタログの代わりに「スカイモール」なるショッピング冊子をよく見かけます。これは1989年にアリゾナの会社が始めた通信販売カタログ。無料で配布されているので飛行機を降りる時には持って帰ってもかまいません。
 「スカイモール」で売られている商品は、アパレルやアクセサリーのほか、ペット用品、家庭用品、そして電化製品などが充実しています。しかしこれらのアイテム、いわゆる「アイデア」商品の部類に入るものが多いのですが、正直なところじつにバカバカしいモノばかり(笑)。本当に、
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/column/20080310/1007884/?top

IMJ、ベネッセの総合通販サイトにWEB解析ツール「Omniture SiteCatalyst」を導入

株式会社アイ・エム・ジェイ(本社:東京都品川区 代表取締役社長:樫野 孝人 以下、IMJ)は、このたび、株式会社ベネッセコーポレーション(本社:岡山県岡山市南方 3−7−17 代表取締役社長兼COO 福島保 以下、ベネッセ) が運営する「ベネッセの総合通販サイト ショッピングモール(URL: http://shop.benesse.ne.jp/ )」に米国Omniture, Inc.(本社:米国ユタ州 CEO:Josh James  以下、オムニチュア社)のWeb解析ツール「Omniture SiteCatalyst(R)」(オムニチュア サイトカタリスト)を導入いたしました。
http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=183997&lindID=1


「インターネット広告に派手な企画力はいらない」 “売れる”インターネット広告の極意

インターネット広告を出稿してみたが、なかなか効果がない…と悩むマーケティング担当者は多いのではないだろうか。「どうすればインターネット広告で商品を売ることができるのか?」多くの人が知りたいのはそこだ。“レスポンスの魔術師”の異名をとる加藤氏にその極意と、広告代理店マンの未来像について聞いた。
http://markezine.jp/a/article/aid/2859.aspx

“ゆったりの達人”地井にお任せ「ちい散歩」

番組は平成18年4月にスタート。事業局が制作にあたっており、今年に入ってからの平均視聴率は5.4%と同時間帯では好調だ。番組後半には通販コーナーを設け、生活に役立つモノを中心に紹介。昨年、地井がプロデュースした散歩用バッグ「ちいちいバッグ」は番組で初めて紹介した際、4000個が即完売という人気だったが、今年6月には第2弾「ちいちいリュック」が発売予定。また、4月からはレギュラー出演の生稲晃子(38)の商店街散歩もスタート。今度は女性目線の散歩に注目だ。
http://www.sanspo.com/geino/top/gt200803/gt2008031516.html

アマゾン「ほしい物リスト」、他人に丸見え 本名も表示

 ネット通販大手「Amazon」(アマゾン)のサイトで、欲しい商品を登録したユーザーの個人名やリストが、検索すると他のユーザーから見えてしまうことが、ネット上で問題にされている。表示されないように設定もできるが、大半のユーザーは検索されることを知らずに使っている可能性がある。
http://www.asahi.com/national/update/0312/TKY200803120349.html

無許可化粧品販売:鯖江の会社製造、医薬品成分を検出 /福井

 鯖江市の化粧品製造販売会社「ピュアライン」(山本清美社長)が、県に無許可で化粧品を製造販売していた問題で、県は11日、化粧品を成分分析した結果、皮膚炎などの副作用を引き起こす医薬品成分「吉草酸ベタメタゾン」を検出したと発表した。県は薬事法違反(無承認無許可医薬品の販売など)の疑いで県警への刑事告発を検討している。
http://mainichi.jp/area/fukui/news/20080312ddlk18040615000c.html

児童のアイデアから生まれたペンケースが商品化−中高生中心に売れる

金沢大学教育学部付属小学校の児童が発案した文具「ペンケース<D-project>(ボックスタイプ)」が発売から3カ月たった現在、好調な売れ行きを見せている。

 商品としての同ペンケースは、同校6年生の児童を対象に、産学交流活動の一環として「コクヨS&T」(大阪市)の商品開発担当者が講師となり、身近な学童文具を題材に、そのデザインや機能の検討、市場調査、プロモーション企画などに取り組む「仕事体験授業」の中から昨年12月に生まれたもの。
http://kanazawa.keizai.biz/headline/208/

500万足売れた“180円スニーカー”が復活!そしてついにあのアイテムまで…

1足180円。「0が一個足りないんじゃないの?」と誰もが一瞬疑うような超破格値のスニーカーをディスカウント通販のヒラキが売り出したのは、2001年11月のこと。大きな驚きとともに同社の知名度を一気に高めたこの商品は、累計560万足を販売したものの、2007年1月に生産を終了。「材料、経費の値上がりや為替の影響などを吸収して価格を維持するのも限界。このままでは原価割れが避けられないというところまで来て、終了を決断しました」と、同社通信販売事業部長の堀内秀樹氏は話す。
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/pickup/20080305/1007731/?top

クロスメディア型女性ファッション誌「LOVE FASHION! JO」創刊!

女性ファッション誌『LOVE FASHION! JO』は、従来型の雑誌メディアにモバイルコマースを組み合わせたクロスメディア型のファッション誌。楽しむことに最も貪欲で自己主張できる10代後半から20代前半の「強め大人ギャル」のためのメディアです。株式会社モバコレ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:林光洋)が運営する携帯電話専用ファッション系ショッピングサイト「モバコレ」との連携により、掲載商品を携帯電話で即座に購入することもできます。
http://www.news2u.net/NRR200828871.html

夢の街創造、アスクルの企業向けサービスサイトに「出前館」を提供

夢の街創造委員会は3月10日、同社が運営するインターネット宅配/デリバリー専門サイト「出前館」のコンテンツを、アスクルが新たに始めた企業向けサービスサイトに提供すると発表した。

「オフィスの出前・修理手配ナビ」という名称で、出前館のコンテンツをアスクルの「アスクルお仕事サポート」に提供する。同サイトは、アスクルが運営する法人向け購買サイト「アスクル・インターネットショップ」の新サービス。
http://www.nikkeibp.co.jp/news/it08q1/564337/

ガールズウォーカー、日本最大のケータイメディアへの道 最終回

女性読者数700万人。ファッション&ビューティのNo.1ケータイメディア「ガールズウォーカー(GW)」。当初ケータイでの物販など狂気の沙汰といわれたサイトはいま、ケータイ通販のトップを突っ走る。その成功への道のりをゼイヴェル社担当プロデューサーの石倉氏に聞いた。
http://www.insightnow.jp/article/1078

中国製のシルク100%表示のふとんに混合物が… 国が注意を呼びかけ

絹のふとんは、「冬あたたかく、夏涼しく、蒸れない」などの保温性や吸放湿性、通気性などの特徴をうたって販売しているものも多く見受けられ、比較的高価な素材と思われてきたが、最近では低価格のものも販売されている。

「安くていい」と喜ぶ消費者もいるだろうが、実際には、絹100%表示をしているにも関らず、家表法の繊維規程の許容範囲を超えて絹の割合が少ないものがあり、国民生活センターでは注意を呼びかけている。
http://moneyzine.jp/article/detail/37146/

電子商取引サイト構築を支援 ペタビット

電子商取引(EC)の構築・運用コンサルタントのペタビット(神戸市中央区)はこのほど、通販大手の千趣会(大阪市)と業務システム開発の日本事務器(東京)と提携し、中小企業がECサイトを立ち上げるための支援サービスを始めた。

 同ECサイトには、顧客が入力したキーワードに応じて取扱商品を検索・一覧できる機能のほか、新商品に関する情報の表示や受注、商品管理などを担う機能を持たせた。また、企業などの要望に合わせ、個人情報の暗号化や電子カタログの制作などを支援。サイト完成後、運営などもフォローするという。
 千趣会が持つ商品管理システムと、日本事務器の在庫管理、決済システムを合わせ、ペタビットが全体のシステム構築を担当する。
http://www.kobe-np.co.jp/news/keizai/0000868796.shtml



関連サイト
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